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マスコミの本当の目的

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マスコミの本当の目的 傑作(18)
2009/7/27(月) 午後 9:11最近の記事練習用  Yahoo!ブックマークに登録
 
 

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 昨日は更新をお休みさせていただきました。
 たまにはパソコンから離れて『物思い(私の場合は妄想)』に耽ってみようと思ったからです。
 

 したがって、今日のエントリー記事は昨日の物思いから引っ張り出してみます。 あくまでも物思い=妄想の話ですから、あまり真剣に読まずに軽く読み流していただければ幸いです。
 特にソースがあるわけではないので、全面的に責任を持てと言われてもお受けできません^^
 
 衆院選でありますが、自民の大敗、民主の大躍進と大方のマスコミは希望的観測を込めて予想してます。
 いわばマスコミの「そうあって欲しい、そうあるべきだ」という願望が多分に含まれていると思います。
 
 そして、日本にも「政権交代可能な2大政党制の実現を」という論調も多く見受けます。
 しかしながら、公明党という存在を無視する事はできません。
 公明は100%勝てる選挙区にしか候補を立てませんから、ほとんど議席を減らすことはないでしょう。
 
 私が危惧しているのは自民と公明の選挙協力であります。
 皆さんご承知のように、自民が公明を切り離すことができない一番の理由は選挙協力にあるからです。
  
 我々真正保守がいつも訴えている「公明と決別すれば自民から離れた保守層の回帰が見込める」という提言を、自民党は当てにならない浮動票と見下し、強制力に縛られた組織票に依存する選挙を繰り返して来て今のガチガチの連立体制が確立されて来ました。
 
 今回も建前上は公明は自公連立与党の死守というお題目を上げていますが、スネにたくさんの傷を持つ創価学会をオーナーにしている以上、本音は自民と共倒れになって下野する気はさらさらない筈です。
 
 疑い深いオッサンである不肖敬天愛人は、すでに公明は水面下で民主と接触して民主候補が強いといわれる選挙区での選挙協力をほのめかしているのではないかと想像します。
 民主候補が強いとされる選挙区は総じて投票率が高いと思われるところです。投票率が高ければ、表立っては裏取引がばれにくい事情もあります。
 逆に帳票率の低い選挙区はあからさまに裏切り行為がばれてしまいますから、さすがに公明も裏取引がやりにくい状況にあります。
 本来なれば「自由投票」がベストなのですが、それでは連立でしか与党に与できない政党としては、関が原の戦いの時の小早川秀秋の心境であろうと推察するのです。
 どちらに付くのが得策か? もはや義理や付き合いではなくお家の存続を賭けた戦いでもあるわけですから、水面下での魑魅魍魎とした諜報活動が蠢いていると考えた方が自然でもあります。
 
 したがって、今回の選挙ほど公明の果たす役割は大きいのです。
 創価学会に牛耳られつつあるマスコミは意図的にあまり公明の話題を出しませんが、ある意味、選挙のキャスティングボートを握っているのは公明なのです。
 最近、マスメディアは民主のマニフェストに対しても疑問を呈する報道姿勢を取っていますが、これは自民・民主に対して中立な立場を取るように見せかけていますが、本当の目的は投票率を低下させることなのです。
 
 先ほど「選挙のキャスティングボートを公明が握っている」と申し上げましたが、あくまでも通常の低い投票率を前提に想定した場合であります。
 
 有権者の4割を越えると言われる無党派層に投票所に行かれると、完全に公明票は埋もれてしまいます。
 
 投票率が低い状況の中でのみ、公明票の存在価値は浮かび上がって来ますが、投票率が高くなると存在価値は胡散霧消してしまうのです。
 
 これがマスコミの狙いなのです。
 前回「キツネとタヌキの化かし合い」という記事を書きましたが、自民と民主の一騎打ちばかりに目を奪われているとその裏に隠された大事な事を見失ってしまうのです。
 
 一見公平な報道のように見えて逆に政界の厭な部分を強調して投票に行く気概を減損しようという謀略なのです。
 
 今までの選挙時の低い投票率(=有権者の低い意識)では公明が存在感を示すことが出来たのです。
 しかし、投票が国民の義務であるということも分からない有権者が目覚めれば投票率が格段に上がり、本来マイナーな存在であるオカルト集団がここまで権力を握る事は無かったのです。
 
 マイナーはあくまでもマイナーなのです。
 マスコミはそんなマイナーに牛耳られているのです。
 議会制民主主義の根幹である国民の投票率が上がれば、多数決の論理でお分かりのようにより多くの国民の声が反映されるのです。
 
 投票を棄権するということは、投票に行く人に「委任状」を与えたようなものなのです。
 投票に行った人達が選んだ議員が何をしようと投票した人に対しては責任を
持ちますが、委任状を出した人にまでは責任は取りません。
 
 無党派の有権者はマスメディアが報道する「民主の現実路線」を強調することによって、「結局、何も変らないジャン!それなら投票に行かんでも。」となります。
 
 事実、テレビインタビューでエラそうに「どっちが政権を取ろうが日本は何も変らないから投票には行かない」という無教養な人物が映し出されます。
 それを見て、同じように意識の低い国民が「そうだ、そうだ!」と同調して投票に行きたくない自分を正当化するという悪循環があるのです。
 
 国民が太平の眠りにボケていて欲しい政治勢力やマスコミにとって一番恐れるのは、有権者が突如目覚めて政治圧力になることなのです。
 
 私が申し上げたいのは、基本反日のマスメディアが急に自民、民主にも偏らない報道姿勢になったとしても、それは無知蒙昧な有権者に政治を諦めさせることが目的なのです。決して、公正中立な立場での報道ではありません。
 
 国民の大半が政治に見向きもしなければ、少数派でもやりたいことがやれる天国のような社会なのです。
 
 社会に不満を言う前に投票をしろ!「一票は君の言葉だ!」ということをエラそうに申し上げたいのです。
 
 とにかく、マスコミの策略に騙されないように、何も変らないという厭世観を持たずに投票所に行きましょう。
 
 厭世観を持たすように仕組んでいるのがマスコミの深謀遠慮なのです。
 
 マスコミだけでなく、民主も公明も自民もその他も一番恐れているのは「高い投票率(目標90%)」です。
 
 有権者も大多数が義務を果たせば、まだまだ日本は大丈夫です。
 第三の政治勢力も投票率次第です。
 
 自民の足を引っ張るのは公明であり、選挙協力という呪縛から解き放たれることを願っています。
 
   
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