わが国はかってない国家存亡の危機に瀕しています。
今後、いかなる圧力があろうが、安倍首相及び今後の国家指導者は、事実を無視した決議に圧されて、公式な謝罪声明など出してはならない。逆に、これを機会に、わが国の名誉と誇りを損ねている河野談話を訂正し、事実調査と学術研究に基づく新たな政府見解を準備・発表すべきです。そして、わが国政府は、これまでの姿勢を改め、米国や親日国に事実を知らせ、諸外国に誤解を解く努力を行うべきです。
わが国は、この機会により一層積極的に事実を伝え、誤解を解くために政府・国民が一丸となって努力すべきです。
安倍首相及び閣僚は、ここが正念場と思って腹を決め、首相の立場、各々の閣僚の立場で、日本の言い分を堂々と主張すべきです。
アメリカや支那・韓国の反応をおそれてはならない。真実を守るために戦う者だけが、誇りを持ち続けることができるのです。そして、誇りを保つ者だけが、自らの精神を発揚することができるのです。
実際は、旧日本軍の慰安婦は、軍に所属していたのではなく、「従軍」慰安婦といえるものは存在せず、「従軍看護婦」とか「従軍記者」のようなものとして、「従軍慰安婦」という呼び方はなかったのである。
しかし、「従軍慰安婦」には、インパクトがあった。いつしか多用されるようになり、平成８年からは、すべての中学教科書にまで「従軍慰安婦」に関する記述が掲載された。これには、激しい論争が起こった。事実と違うことが確認され、中学の教科書からは消滅した。しかし、高校の歴史教科書には、依然として掲載されている。韓国は、国定教科書に掲載している。歴史家の中にも、秦郁彦氏らのように「従軍慰安婦」という用語を使っている人がいます。日本人として混乱を招くので、早急に訂正を求めたいと筆者は強く思うのです。
「軍慰安婦」あるいは「戦場慰安婦」と言うべきという意見がある。筆者は、これもややこしいので、旧日本軍の慰安婦、軍慰安所の慰安婦などと呼ぶこととするべきです。
いずれも「大虐殺」という誇張・捏造の宣伝のための映画です。背後には、支那共産党の反日宣伝工作と資金提供があると見られます。わが国の首相が、慰安婦問題で事実に反することを公式に認めて謝罪するならば、やがて「南京大虐殺」も認めざるを得なくなるのです。
慰安婦の「性奴隷化」や南京での「大虐殺」を青少年に教育することを強要されることになれば、日本人の誇りや自尊心は、徹底的に打ち砕かれます。それは、日本人が日本人としての精神を一層失い、日本が自壊・衰亡に進む道であり、連綿と紡いできた先人、先祖との断絶を意味します。
国際的な反日勢力は、攻撃の焦点を、靖国神社に合わせているようです。わが国では、支那・韓国の批判に呼応して、「Ａ級戦犯」の合祀を問題にする意見がある。こうした日本国内の意見の相違を助長するごとく、靖国神社から韓国人英霊２万余柱の分祀を要求する動きが出ている。
国際的な反日勢力は、慰安婦・南京・靖国等の歴史認識の問題を取り上げて、日本人の誇りを打ち砕いて、日本を精神的に弱体化させようと企図している。
その際、特別に日本人がよく認識すべきは、対日攻撃の真の標的は、國體である天皇陛下の権威にあることである。
慰安婦問題や南京事件に関して先帝陛下を断罪し、天皇陛下の権威を貶め、靖国神社における天皇陛下と英霊と国民の紐帯を断つ。天陛下皇は、日本民族の国民統合の象徴であり、扇で言えば要のような存在です。要をはずせば扇はばらばらになるように、日本国民は統合力を失って解体するのです。
国際的な反日勢力は、わが国の国家社会の特徴、日本文明の特質をとらえて、攻撃すべき的をしぼって、日本に情報戦・心理戦を挑んでいます。これに、反日的な日本人や、日本人に成りすました者が、国内で呼応して活動している。
なかでも女性天皇の容認と皇統の女系継承への転換は、皇室の伝統を廃止して、皇室が衰滅することを直接ねらうものであり、日本の伝統を否定して、合理化・民主化・個人化等の西洋近代的価値を徹底することによって、日本の非日本化を進めるものなのです。
この時は、同時にわが国の国内に、中国系・コリア系の住民が増え、影響力を強めていくものとなるのです。
この戦略に、わが国がなすすべなく不作為を続ければ、わが国は、国際社会で危地に陥ることは、極めて明らかである。下手をすると、わが国自体も、支那に呑み込まれてしまうおそれがある。それは、日本のシナ化であり、共産化の道であり、國體の破壊でもあるのです。
国際・国内の反日勢力の目的は、日本の弱体化、解体、滅亡である。そのために、慰安婦や南京、そして靖国を利用しているに過ぎないのです。慰安婦問題でわが国が敗れれば、次の攻防はより厳しくなると覚悟した方がよいでしょう。
わが国の政府及び国民は、慰安婦問題の事実を明らかにし、世界に広がる誤解を解き、日本及び日本人の名誉を守ることに力を結集し、慰安婦問題は、日本の興亡に関わる課題として、心して取り組まねばなりません。