東スポほどの価値も無いエロブン屋が、何か能書きを垂れている様です。
<安倍首相>「東京裁判は勝者の断罪」…米から批判の可能性
毎日新聞 3月12日(火)21時23分配信
安倍晋三首相は12日の衆院予算委員会で、第二次世界大戦の戦犯を裁いた極東国際軍事裁判(東京裁判)について「大戦の総括は日本人自身の手でなく、いわば連合国側の勝者の判断によって断罪がなされた」と述べた。首相は第1次内閣で東京裁判を「受諾しており異議を述べる立場にない」と国会答弁しており、この方針は維持するとみられる。しかし東京裁判に懐疑的な見方を示したことには中韓両国などのほか、戦勝国の米国から批判が出る可能性もある。
事実じゃないか?
誰がどう見たって、東京裁判は勝者による、敗者への報復以外の何物でもないだろう。
東京裁判はマッカーサー条例という事後法で捌かれた。
平和に対する罪だの、人道に対する罪だのという法律など無かった。
それを、アメリカが、「ナチスドイツが独裁国家だったから、日本もそうだろう」という間違った観念によって作ったものだった。
そうじゃないと、正義の国アメリカという建前が崩壊してしまうから、具合が悪いんだ。
法律には原則があって、法律は遡らない=不遡及の原則というものがあります。
遡及法という法の原則を無視した法でなければ、裁く事が出来なかったのです。
東條元首相の弁護人である清瀬一郎弁護人は、
「この裁判は、国際法上の如何なる権限に於いて行われるのか?」とオーストラリア人のウェッブ裁判長に質問しました。
有名な「裁判の管轄権」という質問だったのです。
ウェッブ裁判長は、「後で答える」と述べて、裁判を続行しましたが、東京裁判の期間中ついに答えることは無かったのです。
今の人は、「裁判と言うからには、今現在行われている様な、弁護人や検察官が証拠を突きつけ合って、しかも疑わしきは被告人の利益にという事も守られている、真っ当な裁判だったのだろう」となんとなく思わされているのでしょう。
しかし、東京裁判の判事は、全て戦勝国側から出たのです。
公平な裁判というのならば、日本側とアメリカ側から判事が同数出るか、第三者が裁判官を出さなければならない筈です。
陸軍の梅津大将の弁護人であるブレイクニ―弁護人は、色々前置きがあったのですが、「我々は広島・長崎に原子爆弾を投下したパイロットの名前を言う事が出来ます。その計画を作った参謀長の名前を言う事が出来ます。その計画を承認した国家元首の名前を言う事が出来ます。これらのアメリカ人は、広島・長崎に原子爆弾を投下したら、民間人が多数死ぬという事が解らなかったのでしょうか?絶対に解っていた筈です。しかし(人道に対する罪で)裁かれているのは此処に並んでいる日本人たちだけです。なぜ日本人だけが裁かれるのでしょうか?」と言いました。
しかし、この速記録は止められ、最終的に公式記録からも削除されました。
なぜ、この話が伝わっているのかというと、富士信夫さんという海軍将校が、この裁判を欠かさず傍聴していて、記録に残していたからです。
事後法を作り出し、不利な証拠だけを採用し、始めから筋書きが決まっていた裁判なんか、見るに堪えない茶番でしかなかったのは、厳然たる事実であります。
ことほど左様にいい加減な裁判だったのです。
これだけのいい加減極まる裁判でも、「南京大虐殺」は証明できませんでした。
戦争を仕掛けてきたのは支那であり、無差別都市空襲を行ったのは米国であり、捕虜を虐待したのはイギリスやオランダであり、捕虜+民間人を虐待したのはソビエトであったのです。
「平和に対する罪」や「人道に対する罪」で裁かれなければならないのは、連合国なのです。
しかも、サンフランシスコ講和条約締結後であっても、同条約11条によって、日本側は刑の執行を継続するように求められました。
講和条約締結後も敗戦国を拘束するのは、国際法違反です。
しかし、当時の日本は、それを飲む以外に独立の道は無かったのでしょう。
これは、裁判という名を借りた復讐劇であったのです。
安倍さんの言う事は正しいのです。
しかも安倍さんは、「受諾しており異議を述べる立場にない」と国会答弁しています。
「約束は約束なのだから」として、今更朝鮮人みたいに「謝罪と賠償を要求するニダ」とは言っていません。
これは当然であり、また立派な見識でしょう。
毎日エロ・クズ新聞は、「ホレホレ、お支那様や朝鮮様だけでなく、宗主国のアメリカ様もお怒りになられるぞ」と御注進報道をしようとしているのです。
全く、クズという以外に言葉が見つかりませんね。
こんな新聞は、存在意義すらありません。
東スポでも買って読んだ方が、遥かに有益ってもんです。
毎日新聞では馬券も買えませんが、東スポなら馬券の検討にも使える新聞だからですw