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映画も反日ツール 「尖閣は中国」ロスで上映
映画を利用し反日をあおる動きが米国で表面化してきた。沖縄県の尖閣諸島を「中国に属している」とする映画「釣魚島（尖閣諸島の中国名）の真相」がロサンゼルス・ビバリーヒルズの映画館で上映された。招待客のみの１日限りの上映だったが、インターネット上で販売やレンタルを始め、中国主要メディアが反響を報じている。韓国政府も「慰安婦」映画の制作に関心を示しており、映画が新たな反日ツールになる可能性が浮上している。
「釣魚島の真相」はロサンゼルスの映画会社「モナレックス」が制作。同社社長で、米国人のクリス・ネーベ氏が監督した。映画は、戦時中の映像やニュース映像を多用したドキュメンタリー風のもの。日本軍の残虐さを強調しながら、「南京大虐殺」や「従軍慰安婦」「性奴隷」などといった言葉を使って日本を糾弾している。
尖閣諸島については「サンフランシスコ講和条約で不法に日本領にした」とし、「米政府は日本に対し、ただちに釣魚島を返還し戦争犯罪について中国に謝罪するよう促さなければならない」と主張している。
今月１１日に放映した映画館は「招待客約１００人が鑑賞した。追加放映の予定はない」としているが、中国メディアは映画の反響を強調している。中国中央テレビは「映画は釣魚島が古来中国に属しているという事実を示している」とし、「観客らは放映後、『歴史に対するこれまでの理解は間違っていた。われわれは真相を知ることになった』と表明した」などと報じた。
映画を見た米国人女性（３２）は、産経新聞の取材に「何も知らずに見ると、日本は残酷で悪い国というイメージになる」と語った。
映画で国際社会に反日を訴える戦略をめぐっては、韓国政府の趙允旋女性家族相が、慰安婦関連映画などの制作支援を強化すると表明。在米韓国関係者によると、趙氏は「映画は慰安婦の実情を知らせるのに重要な役割を果たすだろう」と話しているという。（2014.3.16 産経新聞）
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かつて満州事変で満州国が出来ると、一番恐怖に思った国がソ連でした。ソ連と直接国境を接することになった満州の日本軍（関東軍）の強さを知っていたので、日本と直接戦うことのないように世界の共産党に呼びかけました。それに応じたのがアメリカ共産党でした。「日本軍に侵略されている支那を助けよう」。
日本はアメリカのクズ鉄と石油で兵器をつくって支那を侵略しているので、アメリカが日本の侵略に協力するとはとんでもないことだ、今すぐ通商禁止と禁輸をせよ、と騒ぎました。そこには石垣綾子などの日本人の共産党も一緒にやっていました。
そしてソ連はアメリカを利用して日本を叩くことにしました。後に「雪作戦」というソ連の対外諜報ビタリー・パブロフがハリー・デクスターホワイトを利用して日本に戦争を仕掛けることをします。これが「ハルノート」になり、日本に戦争を決めさせたのです。
蒋介石国民党も国民党の資金と要請で南京虐殺を書いた「戦争とは何か」をアメリカで宣伝し、さらには南京陥落後の南京の映像を撮ったジョン・マギー牧師は英マンチェスターガーディアン紙のティンパリ―の指示で「侵略された支那」という映画をアメリカで流して日本軍のひどさを宣伝しました。アメリカを大いに利用したのです。
今回の監督クリス・ネーベ（下画像）はシナ共産党の国際ビジネス顧問であり、かつての国民党の中央宣伝部顧問のティンパーリと同じようなものです。
今、シナはかつてと同じようにアメリカで反日映画をつくり、尖閣の歴史を何も知らないアメリカ人に宣伝して、日本がいかに悪い国かを広める活動をしています。戦前のソ連や国民党のようにアメリカを利用して日本を叩こうとしています。そこに何でも真似したがる韓国も乗り出そうとしています。
戦前はソ連などの工作を在米日本領事館から日本政府に報告されていましたが反論はしませんでした。しかし今やこんなくだらないデタラメもきちんと反論していかなければいけません。
「サンフランシスコ講和条約で不法に日本領にした」
尖閣はサンフランシスコ講和条約までは南西諸島としてアメリカの施政権下にあったのです。日本の領土であった尖閣はアメリカから返還されたのです。本当に日本が不法かどうか、シナはそのことをアメリカに言ってみては如何か。
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