前章、日本再生（上） では、大東亜戦争の総括 ・占領政策の克服、憲法、皇室の復興について述べさせていただきました。本章では、日本国民の復活、自主国防の整備 、誇りある歴史の教育 ・日本道徳の回復 についてです。
(四)日本国民の復活
占領は、６年８ヶ月に及びました。占領政策の多くはは、日本人としての誇りを奪い、愛国心を損ない、自ら国を護るという意思を挫くものでした。大東亜戦争を犯罪とみなし、誇張・捏造して宣伝・教育し、日本人が日本人であることに自己嫌悪に陥るように仕向けました。団結することは危険だという意識を植え付け、団結心を自己規制させ、その一方で、個人の自由と権利を拡大し、義務を縮小したのです。
その結果、国民としての意識が低下した。国民より個人や市民などという階級に関心を分散した。日本国とアメリカ合衆国との間の相互協力及び安全保障条約（正式名称）略称（日米安保条約）により、国防の義務をなくし、自ら国を護るという気概をなくしたことが、国民は運命共同体だという認識を大きく後退させました。
これらに対し、今わが国に必要ななことは、国民意識を興隆し、国民的アイデンティティを回復・強化することが必須です。それには、教育が最も重要です。愛国心や公徳心を涵養し、日本人としての自己意識を育てる教育を実施しなければなりません。安倍内閣で約６０年ぶりに教育基本法が改正されたが、同法に基づいて、伝統を尊重し、国を愛する心を教えることです。
その結果、国民としての意識が低下した。国民より個人や市民などという階級に関心を分散した。日本国とアメリカ合衆国との間の相互協力及び安全保障条約（正式名称）略称（日米安保条約）により、国防の義務をなくし、自ら国を護るという気概をなくしたことが、国民は運命共同体だという認識を大きく後退させました。
これらに対し、今わが国に必要ななことは、国民意識を興隆し、国民的アイデンティティを回復・強化することが必須です。それには、教育が最も重要です。愛国心や公徳心を涵養し、日本人としての自己意識を育てる教育を実施しなければなりません。安倍内閣で約６０年ぶりに教育基本法が改正されたが、同法に基づいて、伝統を尊重し、国を愛する心を教えることです。
反日マスコミによる報道テロによって安倍氏は退陣を余儀なくされ、国士、中川昭一氏をも追詰めた。
多くの国民は、反日マスコミによる報道テロに扇動され、愚かな民主党政権という妖怪を誕生させた。これは、国益よりも、「私」を重視した有権者の失態でした。
良識ある日本国民は、国益という観念を取り戻す必要がある。国益とは、国民の共通利益です。個人の利益と対立するものではなく、個人の利益を護り、増大するものである。
戦後の日本は、優れた精神的伝統を棄てたことにより、敗戦以上の誤りを犯し続けています。今日の荒廃した世情が証明しています。
戦後の日本は、優れた精神的伝統を棄てたことにより、敗戦以上の誤りを犯し続けています。今日の荒廃した世情が証明しています。
敗戦国が精神的に復興しなければ、３世代以内に滅亡する。日本人は日本精神、「やまと魂」を取り戻すのです。それ以外に日本の存続・繁栄の道はない。
安倍自民党総裁の再登板こそ、日本国民にとって「天佑」と言えましょう。
(五)自主国防の整備
戦後日本は、憲法第９条により、国防を規制され、アメリカに安全保障を依存する国家となりました。日本人は、自ら国を護るという意思を失い、他に運命を委ねる受動的な集団となってしまいました。
自ら国を守ろうとしない国民は、他国に頼って、平和と安全を維持しようとする。そのため、アメリカに依存すればアメリカ化、ロシアに依存すればロシア化、シナに依存すればシナ化するのです。独立自尊の姿勢を失い、大国・強国に従属することになるのです。今日の親米、親中の政治家が顕著な例であると言えましょう。
独立と主権、生命と財産、自由と人権を、自らの力で護るという姿勢があってこそ、精神的・文化的な価値も守ることができるのであって、国民が自ら国防をせず、他国に依存している国は、伝統・文化・国柄を護り得ないと言っても過言ではありません。他国が護ってくれるのは、その国の利益にかなう範囲での領土・権益です。自らを護る国民のみが、自らの伝統・文化・国柄を護り得るのです。
国防を怠っていると、日本人は、日本人としての国民的アイデンティティを失う。それによって日本文明は、文化的なアイデンティティを失い、他の文明の周辺文明または下位文明に変質していくこととなるのです。
自ら国を守ろうとしない国民は、他国に頼って、平和と安全を維持しようとする。そのため、アメリカに依存すればアメリカ化、ロシアに依存すればロシア化、シナに依存すればシナ化するのです。独立自尊の姿勢を失い、大国・強国に従属することになるのです。今日の親米、親中の政治家が顕著な例であると言えましょう。
独立と主権、生命と財産、自由と人権を、自らの力で護るという姿勢があってこそ、精神的・文化的な価値も守ることができるのであって、国民が自ら国防をせず、他国に依存している国は、伝統・文化・国柄を護り得ないと言っても過言ではありません。他国が護ってくれるのは、その国の利益にかなう範囲での領土・権益です。自らを護る国民のみが、自らの伝統・文化・国柄を護り得るのです。
国防を怠っていると、日本人は、日本人としての国民的アイデンティティを失う。それによって日本文明は、文化的なアイデンティティを失い、他の文明の周辺文明または下位文明に変質していくこととなるのです。
現在、日本のマスコミでありながら、媚韓、媚中を恥ずかしげもなく展開しているメディアは、もはや日本のメディアに非ず。
日本が日本であるためには、国民に自ら国を護るという意思が必要です。
戦後の日本に欠けているのは、この意思です。自主国防を整備し、自ら国を護る体制を回復・強化なくして、御国の存続はありえないのです。
(六)誇りある歴史の教育 ・日本道徳の回復
戦後、日本で流布されたのは、極東軍事裁判で勝者が日本を一方的に断罪するために作り上げた歴史観でした。この歴史観は、アメリカの太平洋戦争史観とソ連の階級闘争史観、シナの民族解放史観が融合したものであり、これを東京裁判史観と言います。
東京裁判史観は、戦後の日本人の意識を深く支配し、今日のわが国を蝕んでいるのです。その克服は、最も重要な課題なのです。日本人の立場に立った歴史観を取り戻すのです。
歴史とは、アイデンティティの確認であり、自分とは何者か。自分には親があり、親にはそのまた親がいてご先祖さまに繋がる。生命のつながりの中に自分はあり、親・先祖からの生命の連続性を、事象の継起を通して表現したのが、歴史なのです。自分とは何か？自分が今日あることを、親に感謝し、先祖、先人の苦難と努力に敬いの気持ちを持つ。そこに、日本人として生まれたことの誇りを持ち、喜びとなるのです。
これからのわが国を背負う青少年には、日本人のよいところを教え、誇りを持たせることが大切です。そこに自ずと愛国心が育つのです。過去の反省は、自己肯定の感情あってのものでなくてはいけないのです。自己否定や自己嫌悪からは、自嘲や自虐しか生まれず、その先に動き出すのは、自滅への衝動でしかありません。
明治時代にわが国の伝統的な道徳は、教育勅語に集約され、教育勅語に基づく教育が行われたことはご存知だと思います。教育勅語は、家庭道徳、社会道徳、国民道徳の徳目を並べ、伝統を踏まえつつ、近代日本の国民の育成を期したものでした。
大東亜戦争後、ＧＨＱは国会で教育勅語が廃除・失効されるように誘導しました。これにより、学校教育で、わが国の道徳は教えられなくなった。明治生まれ、大正生まれの世代が家庭や社会にいる間は、民間において民族の道徳が伝えられました。しかし、その世代が第一線を退き、少なくなるにしたがって、戦後教育の影響が顕著になりました。
現代の荒廃した世相はその産物と言えましょう。
戦後教育は、教育基本法に基づく。教育基本法は、日本国憲法の精神を教えるものである。憲法は、米国人が一夜漬けのように起草した、占領憲法は、米国的な自由主義・民主主義・個人主義の価値観に基づいています。わが国のお国柄など、一切考慮されていません。
戦後教育は、教育基本法に基づく。教育基本法は、日本国憲法の精神を教えるものである。憲法は、米国人が一夜漬けのように起草した、占領憲法は、米国的な自由主義・民主主義・個人主義の価値観に基づいています。わが国のお国柄など、一切考慮されていません。
その占領者の価値観を身に着けた日本人を育てる教育がされた。日本人を親や先祖とは違う価値観を持つ妖怪のような日本人に変える教育です。その教育が浸透するにつれ、利己主義や拝金主義が蔓延し、家庭が崩壊し、学校は荒み、道義を忘れ、社会が荒廃した。
日本人は、本来日本人が持っていた道徳を取り戻さねばならない。そのためにまずなすべきことは、教育勅語を復権することです。
日本人は、本来日本人が持っていた道徳を取り戻さねばならない。そのためにまずなすべきことは、教育勅語を復権することです。
来る１０月３０日は教育勅語が渙発されて、１２２年にあたります。
教育勅語は、人類普遍の教えであり、万国共通の御教えであると言っても過言ではありません。
園児たちが、国歌斉唱、教育勅語暗唱、五箇条の御誓文を暗誦しています。
これらの教育こそ、わが国の「お国柄」を表した教育と言えましょう。
日本全国の標準教育となることを、筆者は願ってやまないのです。
続く・・・・